マンション投資の基本
2018/10/17

マンション投資は計画性が大事!これからの日本社会をイメージしてみよう

(写真=TijanaM/Shutterstock.com)
(写真=TijanaM/Shutterstock.com)
投資には“計画性”が欠かせません。何も考えずに自らの資産を投資し、その結果に一喜一憂しているようでは、正しい投資のあり方とはいえません。むしろ、それは投資ではなく“投機的”な行動であり、場合によってはギャンブル的な意味合いしかもたないかもしれないのです。それでは、いつまで経っても、堅実な資産形成が実現できることはないでしょう。

大切なのは、計画性のある投資行動を、くり返して行えるような体制を整えておくということです。具体的には、あくまでもその場で判断するのではなく、中長期的な視点をもって状況を精査していきます。誰に対しても理路整然と説明できるような投資基準がある状態で投資をすることが求められます。そのためには、きちんと準備をし、計画を立てる必要があるのです。

では、これからマンション投資に取り組もうと考えている人の場合、どのような計画を立てればいいのでしょうか。ポイントとしては、まず、“未来を予測する”ことからはじめてみてはいかがでしょうか。おおよその未来を予測し、将来の社会をイメージすることができれば、どのような場所のどのような物件に投資すればいいのかが見えてくるはずです。

未来を予測できる人こそ成功できる

マンション投資を行う場合、未来を予測できる人ほど成功できる確立が高まります。なぜなら、マンション投資における収益の柱は「家賃収入」であり、そのためには入居者を獲得・維持しなければならないためです。つまり、安定的に入居者を獲得・維持できるだけの需要があるかどうかを、立地や物件の状態から判断する必要があるということです。

入居者からの需要があるかどうかを判断するポイントは、まさに未来の予測がベースとなっています。未来について考えたとき、どのような立地にあり、どのような状態の物件を購入すれば需要をキープしたまま保有できるのかを見定めておけば、将来の収支も安定します。だからこそ、おおよその未来を予測できる人ほど、成功しやすいといえるのです。

将来の日本社会をイメージしてみよう

そうはいっても、未来を詳細に予測するのは難しいのが実情です。そこで、まずは将来の日本社会についてイメージをふくらませてみましょう。果たして、どのような未来が予想されるでしょうか。

・人口や世帯構成の推移と変化
日本の生産年齢人口は毎年のように減少し、少子高齢化が社会問題となっています。政府としても、少子化を解決するための抜本的な取り組みを推進したいところでしょうが、現実は有効な政策を打ち立てることができておらず、今後も少子高齢化の流れは止まりそうにありません。

一方で、地域別に見ていくと、今後も人口増加が予測される地域もあります。例えば、東京23区や川崎市では今後も2030年まで人口増加が予測され、その後も同等の人口が維持される見通しとなっています。また世帯構成で見ると、東京都では今後も単身世帯割合の増加が予測され、東京23区では2035年に単身世帯数が約248万世帯、総世帯数の50.2%と半数を超える見通しとなっています。

東京都の統計-東京都世帯数の予測「予測結果の概要」

・日本経済の先行きについて
日本経済の方はどうでしょうか。長期政権となっている安倍内閣は、国政が安定しているということもあり、経済政策にも効果が出てきているようです。事実、アベノミクスを柱とする日銀の機動的な財政政策は、デフレ脱却に向けて少しずつ状況を好転させています。

・どのようにマンション投資を実践するべきか
これらの条件をふまえたうえで、これからマンション投資をはじめる方に求められる戦略は何でしょうか。少なくとも、堅調な需要が続く可能性がある都心部の物件が狙い目であることは間違いなさそうです。東京五輪による需要はもちろんのこと、都心への人口一極集中など、さらなる需要の高まりも期待できます。

未来が見えればやるべきことも見えてくる

たしかに、未来を正確に予測することは不可能です。しかし、確実に起こるべきことをふまえ、未来を見据えた正しい対策をとることはできます。とくに、マンション投資という観点から考えると、需要が確実にある地域で物件を購入するのがベストでしょう。その点、これから先も都心部の人気は続いていくはずです。未来を見据え、ぜひ計画的なマンション投資を実践していきましょう。

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